緊急報告第2弾!コロナショックで私の株式資産も激減 その後の状況

緊急報告第2弾!コロナショックで私の株式資産も激減 その後の状況 投資

2020年3月14日の記事で、コロナショックによる私の株式資産の状況を報告しました。あれから2週間経過しましたので、その後の状況をおしらせしたいと思います。

その後の状況 株式資産のグラフ公開

まずは2020年3月14日の資産状況をおさらいしてみましょう。以下のようなグラフをお見せしました。

コロナショック 株式資産増減・日経平均株価増減比較

2020年3月1日から14日の2週間の間の株式資産および日経平均株価の増減を表したものです。3月1日を100%として、この2週間でどれだけ私の株式資産および日経平均株価が下がっているかということを示しています。グレーのバーが私の株式資産、黄色のバーが日経平均株価です。

2020年3月1日から14日の2週間で私の株式資産は85.1%まで減り、2020年3月1日との比較ではマイナス14.9%となっていました。

それでは、その後の2週間の状況も含めて見てみましょう。

コロナショック 株式資産増減・日経平均株価増減比較 その後の状況

上のグラフは、2020年3月1日から27日の4週間の間の株式資産および日経平均株価の増減を表したものです。3月1日を100%として、この4週間でどれだけ私の株式資産および日経平均株価が下がっているかということを示しています。青いバーが私の株式資産、赤いバーが日経平均株価です。前回のグラフよりもさらに細かくなっていますので、数字が見えないかと思いますがこの点はご容赦ください。

ほぼ日経平均株価と連動した動きになっていますが、途中では日経平均株価よりも若干パフォーマンスがよくなっています。私はどちらかと言うと中小型株を買うことが多いので、日経平均株価とは少しズレが出ているのだと思います。

さて2020年3月27日時点では3月1日と比較すると、90.6%となり9.4%のマイナスです。3月14日時点では、マイナス14.9%でしたから多少は改善したことになります。3月14日以降、日米で経済政策が発表されており、それに伴って株価が上昇したためです。

私の場合も苦しい時期が続いていますが、なんとか持ちこたえているという状況です。株式投資をしている皆さんは、同じ思いをしていることでしょう。

ニューヨーク株式市場は乱高下

さて今度は海外の市場に目を向けてみましょう。

以下のグラフをご覧ください。こちらは2020年3月2日から3月27日までの4週間のニューヨークダウ平均株価を表したものです。乱高下している状況がおわかりいただけると思います。

ニューヨークダウ平均株価

この4週間で、前日比1,000ドル以上下がった日が5日、前日比1,000ドル以上上がった日が6日ありました。特に2020年3月16日には前日比で2,997ドルも下げており、過去最大の下げ幅を記録しました。その2営業日前の2020年3月12日も前日比で2,352ドル下げていて、この時も過去最大の下げ幅を記録したばかりでした。サーキットブレーカーも何度発動したことでしょうか。

逆に上げ幅も凄まじく、2020年3月24日には2,112ドル値上がりして、これも過去最大の上げ幅となりました。これまでこんな相場を見たことがありません。あのリーマンショックの時を上回る値動きの激しさなのです。まさに乱高下です。

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なぜ株価は乱高下するのか

なぜ株価は乱高下するのか

それでは、なぜ株価がジェットコースターのようにこれほど乱高下するのかを考えてみましょう。私は大きく2つの理由があると思っています。

  1. コンピューター取引
  2. 過敏な反応

1つ目は近年主流となっている、コンピューター取引による影響です。特に大口の投資家はリスク回避をするために、コンピューターによる自動取引を行う傾向が大きくなっています。コンピューターにはあらかじめ色々な設定が組み込まれており、何かしら世の中で事件が起きると、それに反応して株価が大きく上下に振れるのです。

2つ目は市場の過敏な反応です。これはコンピューター取引でも同じことが言えますが、明らかに世の中の出来事に対して過剰に反応しすぎだと思います。

以下は、ニューヨークのダウ平均株価が過去最大の下げ幅を記録した2020年3月16日のことを記した日経新聞の記事です。

トランプ米大統領は16日午後、ホワイトハウスで記者会見し、新型コロナウイルスの流行が続く時期に関して「7月か8月か、その辺りを議論している人がいる」と指摘。記者団から米国が景気後退に入る可能性について問われ、「かもしれない」と答えた。経済への悪影響が長期化する可能性を示唆したと受け止められ、株安が一時加速した。

出典:日経新聞2020年3月17日の記事

トランプ大統領の「米国の景気後退の可能性」に言及した発言で、株価が急降下しました。

一方、ニューヨークのダウ平均株価が過去最大の上げ幅を記録した2020年3月24日のことを記した日経新聞の記事は以下のようになっています。

24日の米国株式市場でダウ工業株30種平均は反発し、前日比2112ドル98セント(11.4%)高の2万704ドル91セントで取引を終えた。上げ幅は過去最大となった。米与野党が新型コロナウイルスの感染拡大にともなう経済対策で合意するとの観測が広がり、投資家の安心感が株の買いにつながった。

出典:日経新聞2020年3月25日の記事

アメリカの与野党が経済対策で合意するという観測で株価が急上昇しています。

色々な憶測やちょっとした出来事で、株式市場が過敏に反応していることがよくわかります。このため、株価が急に上がったり下がったりを繰り返しているのです。株式市場とは本来そのようなものなのですが、それにしてもこの過剰な反応は異常としか言いようがありません。

再び 私の投資スタンス

再び 私の投資スタンス

このように日米ともに株価が乱高下していますので、投資家がパニック状態になっているのはよく理解できます。ただ、こんな時だからこそ、自分の投資スタンスを明確にしたいと思っています。

私の投資スタンスは以前にもお伝えした通り中長期視点です。当然これだけ株価が上下しますので、心中穏やかではありませんが、心を強く持ってパニック売りをしません。

これでコロナショックによる株価の乱高下が終わるとはとても思えません。これも以前に記事でお伝えした通り、おそらく景気後退による二番底がやってくると思います。その時にはまた株価が下がって、市場ではまたパニック売りが出てくることでしょう。

でもよく考えてみてください。株価が下がって自分の資産額が減るということは、あくまでも「含み損」なのです。決済(売却)しない限りは損失が確定しません。それまでは我慢して保有し、また上がったところで売れば利益が確定することもあり得ます。株価が下がったところでパニック売りをしても、急いで損失を確定させているだけなのです。中長期な視点で考えてみることをお勧めします。

ただし下がった株が必ず上がるという保証はありません。それはあくまでも自己責任になります。自分でよく考えて、上がる可能性があるものはしっかりと保有して上がったところで売るということになります。

今日はこれくらいにしておきましょう。ではまた。

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